家具や家電の購入費を住宅ローンに組み込める?方法と借入時のポイント・注意点を解説

新居を購入するとき、家具や家電を新しく買いそろえるご家庭は多いですよね。
「家具や家電の購入費も住宅ローンに組み込めたらいいのに」と思う方もいらっしゃるでしょう。
実は、家具や家電の購入費については金融機関によっては住宅ローン組み込めることがあります。

最近は諸費用やオプション工事費用、家具・家電費用を住宅ローンに組み込める金融機関が出てきました。ただし、すべての金融機関で対応しているわけではないため、借入時は注意が必要です。

今回は、住宅ローンに家具や家電の購入費用を組み込む際のポイント・注意点を解説します。
家具や家電の購入費用、住宅ローンに組み込めないときの対処法もご案内していきますので、「住宅購入にあわせて家具や家電を買いたいけれど、費用の負担が気になっている」という方は参考にしてください。

住宅ローンに家具・家電の購入費用を組み込むことはできる?

先ほど「金融機関によっては組み込める場合もある」という話をしましたが、本来は、住宅ローンに家具・家電の購入費用を組み込むことはできません。
原則として、住宅ローンは「居住用の住宅を購入・建築するために必要な資金」という条件で金融機関からお金を借りる制度です。そのため、床暖房や備え付けの食洗機、太陽光発電設備といった「住宅に付属している設備」は別として、自身で用意するソファやベッド、冷蔵庫といった家具や家電製品の費用は住宅購入資金として認められません。

【住宅ローンに含められる費用】

  • 土地取得費
  • 本体工事費
  • 別途工事費(太陽光発電設備や外構など建物本体以外で発生する工事費)
  • 設計管理費
  • オプション費用

【住宅ローンに含められない費用】

  • 手数料
  • 引っ越し代
  • 家具・家電

ところが、最近は一部の金融機関で住宅ローンの借入金額に家具や家電の購入費用、引っ越し代などを組み込める場合があります。
組み込めるかどうか気になる方は、金融機関の「住宅ローン商品説明書」の「資金使途」欄を確認してみてください。

「資金使途」の記載イメージ

※上記はあくまでもイメージです。

このように「諸費用」という記載がある場合、家具や家電の購入費用も諸費用の一部として住宅ローンに含められる可能性があります。ただし、金融機関によって諸費用の定義は異なるため、詳細は必ず確認してください。

住宅ローンの商品説明書は金融機関のウェブサイト上で公開されていることが多いですが、詳細は金融機関に直接確認しなければわかりません。「家具や家電も諸費用に含まれるの?」「カーテンや照明も家具になる?」「銀行とハウスメーカーが提携しているローンの場合はどうなるの?」といった疑問も含めて、金融機関へ確認するようにしましょう。

住宅購入時の家具・家電の費用は大体いくらかかる?

一般的に、住宅購入時の家具・家電の購入費用はどの程度かかるのでしょうか。

費用を住宅ローンに含めるかどうか考える前に、一般的な購入費用の目安を見てみましょう。住宅金融支援機構の調査によると、家具や家電製品、照明やカーテンといった耐久消費財の平均購入額は以下のとおりです。

1世帯当たりの平均耐久消費財購入額(2014年度)

出典: 「住宅取得に係る消費実態調査(2014年度)」よりP4「1.1 世帯当たりの平均耐久消費財購入額(※)(住宅種類別)」 (住宅金融支援機構)を加工して作成

住宅の種別によって異なるものの、戸建ての世帯は総じて購入金額が高くなっています。

ただし、上記の平均購入額には、乗用車や太陽光発電設備の費用も含まれています。
車の購入が不要な家庭や太陽光発電設備を設置しない家庭の場合、必要な金額はもう少し低くなる可能性があります。

どちらにしても、実際に必要な費用は各家庭の状況や購入住宅の種類によって変わるでしょう。テレビや冷蔵庫といった家電製品は、今使っているものを引っ越し後も使いやすいですが、ダイニングテーブルやタンスなどの家具は部屋の作りや間取りによって使えない可能性もあります。新しい住宅環境をよく確認したうえで、必要な家具・家電と購入費用を考えるようにしましょう。

どうしても購入費用を用意するのが難しい場合の対処法を、次項の「住宅ローンに家具・家電購入費用を組み込む際の注意点」「住宅ローンに家具・家電の購入費用を組み込めなかった場合の対処法」にて詳しく解説していきます。手持ちの資金が少なく不安な方はあわせてご覧ください。

住宅ローンに家具・家電購入費用を組み込む際の注意点

一部の金融機関では、住宅ローンに家具や家電の購入費用を組み込むことが可能です。
まとまった自己資金がなくても必要な家具や家電を買いそろえられるため、できれば住宅ローンに組み込みたいという方もいらっしゃるでしょう。
実は、購入費用を組み込むことはメリットばかりではありません。組む込む際の注意点を以下にまとめました。

【住宅ローンに家具・家電購入費用を組み込む際の注意点】

  • 金融機関によって借入条件が異なる
  • 購入期間が決まっていることが多く、住み始めてから少しずつ買い足していくのが難しい
  • 利用できる金融機関が限られているため、住宅ローンや団体信用生命保険の選択肢が少なくなる
  • ローン借入金額が増えることで利息が増え、支払総額が増えてしまう

もっとも気を付けたいのが「借入条件」です。
どこまでの物が家具や家電に含まれるのか、金利はどうなるのかは金融機関によって異なります。そのため、借り入れの前には必ず「詳細の条件」と「毎月の返済額」「支払総額」を確認し、無理のない返済計画を立てることが大切です。

住宅ローンに家具・家電の購入費用を組み込めなかった場合の対処法

ここでは、「住宅ローンに購入費用を組み込めなかった」際の対処法について、詳しく見ていきましょう。

優待・割引サービスを利用して購入費用を抑える

住宅購入時は、金融期間や不動産会社によって家具や家電、引っ越し代の優待・割引サービスが用意されていることが多いです。

たとえば、筆者は新築マンションを購入したとき、不動産会社が用意していた優待サービスを利用してカーテンや照明器具、必要な家具を買いそろえました。家具や家電は元々の購入単価が高いため、少しの割引であっても購入金額を大幅に減らせました。自己資金が足りない方は、金融機関や不動産会社の担当に各種サービスの有無を確認してみるとよいでしょう。

フリーローンや諸費用ローンを活用する

どうしても自己資金が足りないときは、住宅ローンとは別にフリーローンや諸費用ローンを組む方法もあります。
ただしこの方法では、ローンを2つ抱えることになります。
フリーローンや諸費用ローンは金利が比較的高いため、毎月の返済負担が重くなる可能性もあり、積極的にお勧めできる方法ではありません。

借入金額が高くなればローンの審査にも影響します。できれば先述した「購入費用を抑える」方法を検討してみましょう。

マイホームは購入して終わりではない!住んでからの生活をイメージしよう

住宅ローンを組むときに頭金で自己資金を使ってしまい、家具や家電の購入費用が足りなくなる方もいらっしゃるでしょう。

ご紹介したように、家具や家電の費用を住宅ローンに組み込む方法もあります。しかし、借入金額が増えれば、その分支払う利息も増えてしまいます。この先も長く続く返済生活を考えると、家具や家電は住宅ローンに含めずできるかぎり自己資金で購入したほうが、結果として家計の負担を抑えられるのではないでしょうか。

どうしても予算が足りない場合は、引っ越し時は最低限の照明やカーテンのみ購入し、住み始めてから少しずつ家具を買い足していく方法もあります。

住宅購入は住宅ローンを借りるまでがゴールではありません。何よりも大切なのは、借りた後の「生活」です。
借入後の返済生活に無理が生じないよう、住み始めてからの生活と家計をイメージして資金計画を立てるようにしましょう。

公開日:2022年01月07日

服部椿

金融代理店での勤務経験と自身の投資経験を活かしたマネーコラムを多数執筆中。 子育て中のママFPでもあり、子育て世帯向けの資産形成、ライフプラン相談が得意。保有資格:2級ファイナンシャル・プランニング技能士

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